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2019/04/27

通話録音の役割とは?
機能を活用して顧客対応の品質を高める

通話録音の役割とは?機能を活用して顧客対応の品質を高める

サービス品質の向上のため、顧客との通話録音を実施するコールセンターは多くあります。ルールを守った上で正しく機能を活用すれば、顧客とのトラブル防止やオペレーターのミス防止としても有効です。今回は、通話録音のメリット・デメリットをご紹介します。

通話録音機能を活用するメリット

通話録音はコールセンターだけでなく、企業のヘルプデスクにもおすすめの機能です。取り入れることで期待できる3つのメリットをご紹介します。

1.顧客とのトラブル対策になる

通話録音機能を活用するメリットとして、顧客とのトラブルのリスクを軽減できるという点があります。電話対応は声のみのやり取りとなるため、些細なミスやすれ違い、聞き間違いが重大なトラブルに発展するケースも少なくありません。その際、通話内容を記録しておくことで、顧客・オペレーターのどちらに非があったのかを正しく判断できます。万が一裁判にまで発展した場合、録音した音声は判断材料として提示することが可能です。

2.オペレーターの聞き漏らしのリスクを軽減できる

オペレーターの聞き漏らしなどのミスを防げるというのも、通話録音機能を活用するメリットの1つです。通話中は顧客との会話を専用端末に記録しなくてはならず、入力作業に意識が向くことで重要な情報を聞き漏らしてしまう恐れがあります。その点、あらかじめ録音しておけば後から聞き直すことができるため、万が一の際も問題なく対応できます。

また、顧客からの要求によっては対応が数回に及ぶケースもあり、毎回同じオペレーターが対応できるとは限りません。前回の対応時とオペレーターが変わった際、情報共有が正しく実行されていないと会話が噛み合わず、クレームにつながってしまう恐れがあります。音声を残しておくことで、顧客の要求を正しく理解し、適切な案内をすることができます。

3.人材育成の促進につながる

通話録音機能は、教育カリキュラムを策定する観点からみても取り入れるべきと言えます。録音した内容を対応したオペレーター本人に聞かせることで、自身の良い点と悪い点を客観的に判断してもらえるため、サービス品質の向上が期待できます。個々で意識することで人材の育成の促進につながり、企業の成長につなげることができるのです。

他にも、オペレーターを評価する際の材料として活用することもできます。繰り返し再生できる録音データなら、さまざまな視点からオペレーターの対応を分析し、正しく評価することが可能です。

4.クレーマー対策になる

通話録音機能を使う場合、オペレーターが電話を取る前に「全通話を録音している」という旨を伝える自動音声ガイダンスを流しましょう。これにより、電話をかけてきた顧客は「自分と相手のやり取りがすべて音声で残っている」と危機意識を持つので、言いがかりのような発言や無茶な要求をセーブするようになります。すべてのクレームが無くなるわけではありませんが、大きな抑止力にはなります。

関連記事はこちら全通話録音でトラブル回避?メリット多数の全通話録音についてご紹介!

通話録音機能を活用するデメリット

さまざまなメリットがある通話録音ですが、以下のようなデメリットもあります。

1.システム導入のコストがかかる

通話録音機能を利用するには、専用のシステムを導入する必要があるため、コストが発生します。しかし万が一トラブルが起きると、その対応に余計な人件費や工数をかけることになるため、コストのみを考慮して導入を見送るのは適切な選択とは言えません。中には低コストで多機能を利用できるシステムもあるため、予算と照らし合わせながら検討してみましょう。

2.顧客・オペレーターに心理的負担がかかる

オペレーターとの通話内容を録音されていることで、過度に緊張してしまう顧客もいると考えられます。顧客の心理的負担を軽減するためにも、サービス品質の向上・改善のための取り組みであることをきちんと説明することが大切です。
またオペレーター側にも、録音されていることで会話に集中できなくなる方もいると考えられます。緊張からふだんどおりの対応ができなくなり、クレームにつながってしまう可能性もあるため要注意です。事前に録音していることを伝えた上でロールプレイングを実施し、通話録音を利用した運用に慣れさせておくなどの対策がおすすめです。

対応品質を高めるための活用方法

上述した通話録音を利用した人材育成ですが、新人オペレーターの研修教材として録音した通話内容は非常に有効なものになります。
新人オペレーターの教育といえば、先輩オペレーターと顧客のやり取りを隣でモニタリングするという方法が一般的です。しかし時期や時間帯によっては入電数が少なく、待ち時間が多くなることもあるため効率的とは言えません。また、重大なクレームに当たってしまうことで新人オペレーターの不安が煽られ、退職につながるケースもあります。
その点、通話録音を活かした教育方法であれば時間を有効活用できるのに加え、実際の対応を聞かせて顧客とのやり取りを具体的にイメージしてもらうことができます。短期間で大きく成長できることもあるため、ぜひ取り入れてみると良いでしょう。

コールセンター向け通話録音システムの選び方

コールセンター向けの通話録音システムを選ぶ場合、どのような視点を持つといいのでしょうか。ここでは、選ぶべきポイントをご紹介します。

必要な機能がついているか

まずコールセンターの課題を洗い出し、その課題が解決できそうな機能がついているかをチェックしましょう。例えば「オペレーターの電話応対の質が悪い」という課題には、通話モニタリング機能が効果的といえます。スーパーバイザーや管理者が各オペレーターのウイークポイントを読み取り、具体的に教育して改善につなげるといった活用ができます。

外部システムと連携できるか

通話録音システムの中には、外部のシステムと連携できるものもあります。顧客情報を一元管理する「CRMシステム」と連携すれば、通話相手の氏名や住所、購買履歴といった顧客情報をパソコン画面上に表示しながら話すことができます。さらに、音声認識システムと連携すれば音声データをテキストとして可視化できるので、電話応対品質の向上に役立てることも可能です。

初期費用のコストをおさえたいならクラウド型を

通話録音システムには企業内にサーバーを設ける「オンプレミス型」と、インターネットのクラウド上にサーバーを置く「クラウド型」があります。オンプレミス型は、サーバー購入費やスペースの確保、設備工事費といった初期費用がかかります。その点クラウド型は、自社内にサーバーを購入する必要はないので、初期費用をおさえたいならこちらがおすすめです。

通話録音機能の活用で顧客満足度アップを狙う

通話録音機能を取り入れることで、トラブル防止や聞き漏らしリスクの軽減、人材育成のなどさまざまなメリットが期待できます。なお顧客に無断で通話を録音することは禁止されており、通話前にアナウンスでその旨を伝える必要があります。ルールを把握して正しく活用し、サービス品質の向上に努めましょう。
「電話対応の品質を高めたい」「電話対応や教育にかける時間を短縮したい」など、電話対応に関してお悩みの企業は、ぜひ参考にしてみてください。

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